トラックドライバーの離職率が高く、慢性的に人手不足になっている運送会社は、定着率向上に向けた取り組みが必要です。かねてからの人手不足に2024年問題が加わったことで、人材獲得戦略は一層、事業継続において重要な要素になります。 本コラムでは、社員定着率を改善する手法、とくにアンケートを活用した定着率向上の事例をご紹介します。
社員の不満を正確に把握する
定着率向上のため、アンケートや満足度調査を実施している会社もあるかと思います。定着率を改善するには、現状を正確に把握することが重要で、アンケートや満足度調査は有効な施策の1つといえます。
ここでは、ある運送会社が定着率向上を図るため「組織SANBŌ」という組織マネジメントツールを活用した事例を紹介します。
組織SANBŌとは
「組織SANBŌ」とは、当社グループ企業である株式会社船井総合総合研究所が提供する組織マネジメントツールです。
組織成長の観点から8つのカテゴリー（理念・ビジョンへの共感、事業推進力、働く環境整備、評価・報酬、上司への信頼・社員間の関係、会社・仕事への誇り、自身の将来像、多様性）について、アンケートを実施し、現状と改善点を明確にするものです。
「組織SANBŌ」について、くわしく知りたい方は一度お問合せください
アンケートの結果から見えてきた事実
アンケートの結果をみると、会社に対し不満を持っている層が入社1年以上3年未満に偏っていることが判明しました。
特に不満が多かった項目は下記の2つです。
- ・自社の社員は、経営理念に共感していると思う
- ・自社は、自身の成果に見合った給与が支給されていると思う
上記の運送会社では、毎朝、経営理念を朝礼で唱和していましたが、理念の背景やそこに込めている想いを伝えてこなかったため、従業員は理念を言葉として"ただ知っているだけ"の状態になってしまっていたようです。
また、会社からの評価と自己評価に乖離があり、不満を抱えていたのです。
不満解決に向けた研修会の実施
しかし、深掘りしていくと、会社に不満があるというよりも、会社からの情報提供が少ないことで齟齬が発生していることがわかりました。
その解決策として、研修会を開催することにしました。
経営理念の意味、評価制度の説明、キャリアアップのイメージの提示、福利厚生などについて、細かく説明し、認識を正すことで、定着率向上を目指しています。
待遇面や福利厚生の改善の前に、経営者と社員間の認識相違を明らかにすることが重要です。今後、人手不足は再燃しますので、社員の定着化に改めて取り組んでみてはいかがでしょうか？
社員定着率を上げる取り組み事例を大公開！
以下の資料は、無料でダウンロードが可能です。業績を上げ続けている運送会社が具体的に何をしているのか解説しています。
また、当社では、運送業に特化したコンサルティングを行っています。無料相談も受け付けておりますので、いつでもご相談ください。
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