アナログブランディングで物流企業の応募者数2倍以上にした方法

公開日

| 2024/10/08

更新日

| 2026/08/26

この記事の執筆者

古田和貴

チームリーダー
シニアコンサルタント

2014年　産業能率大学経営学部入学
2019年　船井総研ロジ株式会社入社
2023年　物流ビジネス支援部　チームリーダー

2024年問題や高齢化による退職、異業種への転職を鑑みると毎年物流業界から多くの人材が流出しています。そんな中、人が集まる物流会社として成長を続ける企業には特徴があります。

【関連資料】

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「就職」から「就社」へのシフト

それは「就職」ではなく「就社」を体現している企業です。2024年問題で稼げなくなったり、将来的に自動運転トラックの普及で仕事がなくなるかもしれないと考えると、ドライバー職を目指す若い人材は間違いなく減ります。

そのため、職種としての魅力を訴求するだけでなく、「この会社で働きたい」と思ってもらえるような会社づくりが求められます。例えば、以前はドライバー採用において職種名での検索を重視していましたが、今後は会社名での検索が重要になると考えられます。

つまり、社名を覚えてもらい、その会社に就職したいと思わせるようなアプローチが必要です。そのため、この社名数索を増やせるかが今後の採用活動のポイントになります。

では、具体的にどのように増やしていくのか広島にある物流企業様の例をお伝えします。同社では通常の採用活動（求人媒体への掲載）に加え、下記の3つの施策を実施しました。

社名検索数を増やすには、求人媒体への掲載だけでは難しいため、アナログとWebを組み合わせて社名認知を拡大する必要があります。3つの施策を追加で行ったことにより、同社の指名検索数は約2倍になり昨年対比で、応募数は230%アップ、応募率は297%アップと採用活動に大きく貢献しています。

このように認知度向上に向けた地域密着ブランディングの策として、デジタル（Web・オンライン）だけでなく、アナログ発信の再強化や野立て看板、テレビCM、トラックボディ、キャラクター、ロゴマーク、ユニフォーム、車両・倉庫などを活用していくことが大切です。

数ある運送会社の中で、社名で選ばれる企業になるべく、今一度地域密着ブランディングを検討してください。

本資料では、今年、物流企業経営者様が押さえて取り組むべき時流キーワード、時流適応×原理原則経営についてしく解説します。